※本資料は米国時間2023年3月14日にCybereason Inc.（米国本社）が発表したリリース文の抄訳です。

米国、マサチューセッツ州、ボストン（2023年3月14日） – XDR分野におけるリーディングカンパニーであるCybereason Inc.（以下「サイバーリーズン」）は、セキュリティオペレーションセンター（SOC）に関するグローバル調査の結果と、サイバー攻撃やサイバーセキュリティの人材不足がSOCを最新化するために与えた影響について発表しました。本調査では、ランサムウェア攻撃によるサイバーセキュリティの人材不足、可視性や自動化の欠如、ツールの増加、アラート過多などから、組織が直面する継続的な課題を取り上げています。

「【グローバル調査結果】2023年版 ランサムウェアと最新のSOC〜ランサムウェアがSOCを最新化するために与えた影響〜」と題されたこの調査は、1,203人のサイバーセキュリティ担当者を対象に実施され、彼らが直面する最大の脅威としては、49％の回答者がランサムウェアと回答し、次いでサプライチェーン攻撃が46％、日常的な標的型攻撃が31％であることが明らかになりました。回答者の30%以上が、拡大するランサムウェアの脅威に対処するために、より多くのスタッフおよび契約サービスを必要としています。

全体としては、調査回答者の31%が、ランサムウェアの脅威を契機に、組織に対するサイバー攻撃の全容をよりよく把握し、可視化する必要があることが明白になったと回答しています。平均して米国の35%の回答者が、より良い洞察と可視性を必要としています。イタリアでは、この数字は46%と大きく上昇しています。旅行・運輸業界では、57%以上の回答者が適切なレベルの脅威攻撃の可視化を必要としており、次いで小売、飲食、レジャー業界の回答者が39%となっています。

「ポストコロナ時代の世界において、最新のSOCは、業界をリードする検知、予防、可視化、自動化技術を活用する分散型の機能ベースの組織である必要があり、これらの技術はすべてマネージドサービスによって強化されることが多いと言えるでしょう」とCybereason Inc.のCISOであるイスラエル・バラックは述べています。

このレポートの全文は下記のリンクから入手できます。
【グローバル調査結果】
2023年版 ランサムウェアと最新のSOC〜ランサムウェアがSOCを最新化するために与えた影響〜
https://www.cybereason.co.jp/product-documents/survey-report/10369/

調査方法について

本調査は、2022年9月から10月にCensuswide社が実施したものであり、米国、英国、フランス、ドイツ、イタリア、南アフリカ、アラブ首長国連邦、シンガポールの各国におけるサイバーセキュリティ担当者が回答者として参加しました。また本調査で対象となった主な業種としては、テクノロジー、製造、金融サービス、小売、ヘルスケア、自動車、法務、政府機関などです。

Cybereasonについて

サイバーリーズンは、ボストンに本社を置き、40カ国以上に顧客を持つ非上場の国際企業で、エンドポイントやクラウドなど企業のエコシステム全体を標的にしたサイバー攻撃を終息させるため、XDR、EDR、EPPソリューションとMDRサービスなどのセキュリティサービスを提供しています。
Cybereason Defense Platformは、進化し続けるランサムウェア攻撃や高度な攻撃手法に対して圧倒的な防御、検知、対応能力をお客様に提供するとともに、すべてのデバイス、ユーザー、システムへの一連のサイバー攻撃をコンテキストに富んだインテリジェンス（MalOp）として比類のない速度と精度で可視化することで、サイバー脅威データをビジネスにおける実用的な意思決定手段に変えることができます。

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