サイバー脅威はますます高度化しており、企業の有名無名、規模の大小を問わず被害が増加しています。フィッシングメールや、テレワーク端末を狙った攻撃、ゲートウェイや公開サーバーの脆弱性をついた攻撃などによって攻撃者は組織内に侵入し、情報を摂取した後にランサムウェアを実行するケースなど、被害は拡大する一方です。

また、攻撃者はあらゆる侵入手段を模索しており、大企業だけでなく、中堅企業も標的となっています。知らないうちに自社の従業員の端末が感染し、加害者として取引先への攻撃に加担してしまうサプライチェーン攻撃が増加しています。サプライチェーン攻撃の被害にあった場合、自組織だけでなく、取引先にも損害を与えてしまうことで、取引が打ち切られたり、損害賠償を求められたりするおそれがあります。「うちは大企業、有名企業ではないからセキュリティ対策は見直さなくてもよい」では済まされない状況まできており、サイバー脅威対策は組織の経営課題として取り組まなければなりません。

昨今の高度化したサイバー攻撃は既存のセキュリティソリューションをすり抜けてしまいます。社内にあるUTMや次世代ファイアウォールのセキュリティチェックをかいくぐるような攻撃、アンチウイルスでは検知できないような未知のマルウェアやファイルを使わない巧妙な攻撃が主流になっています。このように攻撃者はターゲットとする情報資産が保存されている端末や社内サーバーまで到達する脅威の増加している中、それらのエンドポイントを保護する最新のセキュリティ対策が急務となっています。