EDR製品の出荷金額は国内シェア30.2%に

AI（人工知能）を活用したサイバー攻撃対策プラットフォーム「Cybereason」を国内向けに提供するサイバーリーズン合同会社（本社：東京都中央区、代表執行役員社長：山野 修、以下「サイバーリーズン」）は、株式会社富士キメラ総研が2023年12月14日に発行した市場調査レポート「2023ネットワークセキュリティビジネス調査総覧 市場編」（以下「本調査」）において、2022年度の国内EDR製品市場（出荷金額）でシェア1位を獲得し、5年連続でシェア1位※となりました。

サイバーリーズンは、「Cybereason」の製品ラインアップとして、AIを活用した独自のエンジンでエンドポイントの膨大なログデータを解析し、サイバー攻撃の兆候をリアルタイムに検知・対処する「Cybereason EDR」や、既知および未知のマルウェアやファイルレスマルウェアなどの侵入をブロックする次世代アンチウイルス「Cybereason Endpoint Prevention（NGAV・Endpoint Control）」などを提供しています。また、これらの製品と、セキュリティの専門家によるリスク判定などを行う「Cybereason MDRサービス」を組み合わせた「Cybereason Defense Platform」を提供することで、企業のエンドポイントセキュリティ対策の強化を包括的に支援しています。

サイバーリーズンは、本調査におけるEDR製品の出荷金額で、2022年度の国内EDR市場のシェア30.2％で1位を獲得しました。

近年、ランサムウェア攻撃をはじめとするサイバー脅威は、企業・組織にとって業種や規模を問わず深刻な問題となっています。そのため、セキュリティ対策の強化は大きな課題となっています。2022年度は組織のゼロトラストの推進や、テレワークに伴うセキュリティ対策の手段としてEDRの需要が高まり、導入が増加しました。今回のシェアNo.1の結果は、大手企業への導入が進んだだけでなく、2021年から中堅企業向けソリューション「Cybereason Core Suite」の販売を開始して、中堅企業への導入のシェアを獲得したことが背景にあります。2023年度も大企業のみならず中堅・中小企業のシェアも獲得し、さらなる市場シェアの拡大を見込んでいます。

サイバーリーズンは、今後もますます巧妙化・多様化するサイバー攻撃に対して、「Cybereason EDR」および「Cybereason Endpoint Prevention（NGAV・Endpoint Control）」、スマートフォンのセキュリティ対策である「Cybereason MTD」そして「Cybereason MDRサービス」を組み合わせたエンドポイントセキュリティソリューションを提供するとともに、エンドポイント、サーバー、クラウド、コンテナなど、あらゆる環境のリスクを包括的に検知し対処する「XDR」ソリューションの提供をはじめとした製品・サービスの強化に取り組むことで、お客さまのシステム環境における高い投資対効果とセキュリティ対策強化の実現を支援していきます。

■富士キメラ総研「2023 ネットワークセキュリティビジネス調査総覧 市場編」について
調査期間： 2023年8月～2023年12月
調査対象品目： セキュリティサービス、セキュリティ製品
調査方法： 株式会社富士キメラ総研専門調査員による直接面接を基本としたヒアリング取材を実施したほか、弊社データベースや関連団体による基礎情報などを活用し総合的かつ客観的な調査・分析を実施。

■サイバーリーズン合同会社 会社概要
社　名：サイバーリーズン合同会社
設立日：2016年3月9日
代表執行役員社長：山野修
所在地：東京都中央区京橋1-17-10 住友商事京橋ビル8階
事業内容：サイバー攻撃対策プラットフォーム「Cybereason」の日本市場での提供およびそれに付帯する事業
URL： https://www.cybereason.co.jp

■「Cybereason」の概要
サイバーリーズンは、米国に本社を置き、40カ国以上に顧客を持つ非上場の国際企業で、エンドポイントやクラウドなど企業のエコシステム全体を標的にしたサイバー攻撃を終息させるため、XDR、EDR、EPPソリューションとMDRサービスなどのセキュリティサービスを提供しています。
Cybereason Defense Platformは、進化し続けるランサムウェア攻撃や高度な攻撃手法に対して圧倒的な防御、検知、対応能力をお客様に提供するとともに、すべてのデバイス、ユーザー、システムへの一連のサイバー攻撃をコンテキストに富んだインテリジェンス（MalOp）として比類のない速度と精度で可視化することで、サイバー脅威データをビジネスにおける実用的な意思決定手段に変えることができます。

※ 出典：株式会社富士キメラ総研
「2019〜2023 ネットワークセキュリティビジネス調査総覧 市場編」 <2018〜2022年度>

  • Cybereason およびCybereasonのロゴは、Cybereason Inc.の米国、日本およびその他の国における登録商標または商標です。
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