世界的なデジタルトランスフォーメーション（DX）の需要を受け、旺盛なIT投資に牽引されるかたちで国内ITビジネスは堅実に好調であるとされます。

一方で、企業のデジタルなビジネス基盤は絶え間ない変化を強いられ、近年急速に普及したリモート/ハイブリットワークの環境下、ランサムウェアによって大手企業から中小企業、公的機関に至るまで、日本のさまざまな組織がサイバー脅威に翻弄されてきました。

円安や物価高、デジタル人材不足といった不安要素も依然として残る中、ITベンダーには、よりユーザーのIT需要・ビジネス課題の本質に応える伴走型のビジネスが求められています。

週刊BCNは、法人向けIT市場におけるビジネスチャンスを後押しするイベント「BCN Conference 2023」 を、6月に引き続き12月にも開催いたします。ニューノーマルな社会のビジネス基盤たり得るIT製品・サービスのベンダー、有識者、そして主要読者層であるSIerやIT商材のリセラーがバーチャルで一堂に会するオンラインカンファレンスです。

今回も各日のテーマに、DXやITビジネス基盤の軸となる「業務効率化」「セキュリティ」を据え、多角的な視点で成長戦略を検討することで、社会の要請に応え、IT産業の成長に資するビジネスエコシステムの姿を展望する場にしたいと考えております。

＜サイバーリーズン講演： 2023年12月14日(木)　13:00-13:40＞
インシデント対応のスピードが企業の命運を分ける – 強靭化するサイバー脅威対策とは

警察庁の「令和５年上半期におけるサイバー空間をめぐる脅威の情勢等について」によると、ランサムウェア被害にあった組織の61%がウイルス対策ソフトの検出がなかったと回答しています。従来の防御型セキュリティを簡単にすり抜けてしまう攻撃は、検知や調査を送らせ、結果的に大きな損害をもたらしています。

インシデント発生において業務やお客様への影響を最小限にする要は初動対応です。それを実現するためにはEDRなどのツールを活用するだけでなく、平時の備えや組織の体制作りが不可欠です。本講演では、サイバー脅威の動向と、その対策における初動対応の重要性を解説します。また被害を最小限に抑えるサイバーリーズンのEDR、XDRや機能を刷新したモバイルセキュリティ製品やサービスを交えてご紹介することで、効果的な対応策の検討に役立てていただきたいと考えています。