売上金額は前年比約43.4%増加し、国内シェアで23.5％を獲得

AI（人工知能）を活用したサイバー攻撃対策プラットフォーム「Cybereason」を国内向けに提供するサイバーリーズン合同会社（本社：東京都中央区、代表執行役員社長：山野 修）、以下「サイバーリーズン」）は、IDC Japan 株式会社が2022年12月に発行した市場調査レポート「国内標的型サイバー攻撃対策製品市場シェア、2021 年：SIEM 市場の成長」 において、「国内標的型サイバー攻撃対策製品市場（エンドポイント） ベンダー別売上額／シェア、2020 年～2021 年」の国内シェアで1位を獲得し、4年連続でシェア1位※となりました。

サイバーリーズンは、「Cybereason」の製品ラインアップとして、AIを活用した独自のエンジンでエンドポイントの膨大なログデータを解析し、サイバー攻撃の兆候をリアルタイムに検知・対処する「Cybereason EDR」や、既知および未知のマルウェアやファイルレスマルウェアなどの侵入をブロックする次世代アンチウイルス「Cybereason Endpoint Prevention（NGAV・Endpoint Control）」などを提供しています。また、これらの製品と、セキュリティの専門家によるリスク判定などを行う「Cybereason MDRサービス」を組み合わせた「Cybereason Defense Platform」を提供することで、企業のエンドポイントセキュリティ対策の強化を包括的に支援しています。

サイバーリーズンは、本調査における2021年のEDR製品の売上金額で、前年比約43.4％増となり、国内NGAV/EDR市場のシェア23.5％で1位を獲得しました。今回の結果は、EDR製品と国防・軍事レベルの資格や経験を持ったメンバーで構成されたSOCチームが提供する監視サービス（MDR）により大企業の需要を獲得、中堅・中小企業向けには販売パートナーとの関係強化を進め、全国での需要を取り込み、売上を大きく伸ばしたことが背景にあります。

また、クラウドシフトやハイブリッドワークが加速すると共にランサムウェアの脅威の高まりに合わせて、エンドポイントのセキュリティ対策強化として端末セキュリティであるEDR、MDRの需要が引き続き高いことに加え、アセスメントから運用、インシデント発生時の対応まで求められるようになってきています。サイバーリーズンでは包括的なサイバーセキュリティ体制の評価と端末レベルの評価により、組織のセキュリティ強化に向けた課題発見とロードマップ策定を支援するCSPA(サイバーセキュリティプログラム評価）やインシデント対応体制の実現を支えるCSIRT構築とプロセス整備を支援するCSIRT構築 / インシデント対応手順策定支援サービスを提供しており、2022年度もさらなる市場シェアの拡大を見込んでいます。

サイバーリーズンは、今後もますます巧妙化・多様化するサイバー攻撃に対して、「Cybereason EDR」および「Cybereason Endpoint Prevention（NGAV・Endpoint Control）」、そして「Cybereason MDRサービス」を組み合わせたエンドポイントセキュリティソリューションを提供するとともに、エンドポイント、サーバー、クラウド、コンテナなど、あらゆる環境のリスクを包括的に検知し対処する「XDR」ソリューションの提供をはじめとした製品・サービスの強化に取り組むことで、お客さまのシステム環境における高い投資対効果とセキュリティ対策強化の実現を支援していきます。

■IDC Japan 株式会社「国内標的型サイバー攻撃対策製品市場シェア、2021年：SIEM 市場の成長」について
調査対象： 外部脅威対策製品、セキュリティサービス
調査方法： ベンダー、販売チャネル、ユーザー企業に対する調査と、その他情報ソースを用いた調査を基に、情報の不足部分があればIDCが妥当と判断したデータによる補足、修正を加えた調査・分析を実施

＜サイバーリーズン合同会社 会社概要＞
社　名：サイバーリーズン合同会社
設立日：2016年3月9日
代表執行役員社長：山野修
所在地：東京都中央区京橋1-17-10 住友商事京橋ビル8階
事業内容：サイバー攻撃対策プラットフォーム「Cybereason」の日本市場での提供およびそれに付帯する事業
URL： https://www.cybereason.co.jp

※ 出典：IDC Japan 株式会社
　 「国内標的型サイバー攻撃対策製品市場シェア、2018〜2021年」

  • Cybereason およびCybereasonのロゴは、Cybereason Inc.の米国、日本およびその他の国における登録商標または商標です。
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